抗うつ薬の売り上げ増加と自殺者激増が一致

1997年まで年間自殺者は約2万~2万5000人で推移していた。しかし、97年に2万4391人だった自殺者は翌98年に、3万2863人まで一気に跳ね上がり、現在まで毎年3万人超が続いている。
 なぜ、自殺は減らないのだろうか。これまで自殺が多発する理由は「不景気」「ストレス社会」などにあるといわれた。しかし、ここには見落とされている観点がある。同じく98年頃から抗うつ薬の売り上げが急伸しているという事実だ。実際、98年に173億円だった抗うつ薬の売り上げは翌年以降増え続け、06年には875億円に達している。
 同時期にうつ病患者も急増した。厚生労働省の調査ではうつ病が大半を占める気分障害患者数は1999年に44万1000人だったが02年には71万1000人、2005年に92万4000人に達し、08年には100万人を突破した。
 98年頃を境に自殺者数、抗うつ薬の売り上げ、うつ病患者数が増加する。これは何を意味するのだろうか。
精神薬というのは自殺を誘発させる副作用が指摘されています。
例えば、抗てんかん薬は実験調査から自殺行為を誘発させる可能性が判明しており、米国食品医薬品局(FDA)が抗てんかん薬による自殺関連行為についての注意喚起をしているほど危険性があります。実験調査資料によると、抗てんかん薬を服用している患者は2倍も自殺数が高いとのことです。
この度、米国食品医薬品局(FDA)より、2008 年1月31 日(米国時間)付で、抗てんかん薬による自殺関連行為(自殺既遂、自殺企図、自殺準備)および自殺念慮のリスクについて注意喚起する文書が公表されました。
FDA は、医療関係者に対して、抗てんかん薬服用中の患者の自殺念慮、自殺行為、うつ病の発現や悪化を示す行動の変化等の徴候に注意する必要があること、患者やその家族等に対してこれらのリスクについて説明する必要があることを注意喚起しています。また、FDA は、今後、今回の結果を添付文書に記載することについて製薬企業との協議を予定していることも合わせて公表しています。
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